現役世代のための「まなぶ！連続講座」受講者募集

日

講義テーマ　　講師名　　講師紹介

講義趣旨

 5

月

21

日

「個」人材を活かす組織にしていくために

太田 肇 氏（同志社大学政策学部教授。著書：『「承認欲求」の呪縛』、『ムダな仕事が多い職場』、『個人を幸福にしない日本の組織』、『社員の潜在能力を引き出す経営』など）

「個人の意欲や能力を活かそう！」という掛け声とは裏腹に、現実の組織では、意欲が削がれたり能力が発揮されない組織が何と多いことだろう。パワハラやセクハラも後を絶たない。個を活かす組織にしていくためには、何が求められるのだろうか。「承認欲求」、「モチベーション」などをキーワードに考える。

 6

月

18

日

社会人のためのアンケート調査のコツ

伊達 平和 氏(滋賀大学データサイエンス学部准教授。著書論文等：『社会調査法』「大学生意識調査データから導かれる滋賀県での就職や定着に関する方策」など）

アンケート調査は簡単に実践できるため、社会の様々な場面で活用されている。しかし、一見簡単のようにみえても、作り方にはちゃんとルールがあり、奥が深いのがアンケート調査である。具体的な事例を紹介しながら、アンケート調査のコツについて実践的に解説。

 7

月

23

日

社会人のための行動経済学（ナッジ理論等）入門

森 知晴 氏（立命館大学総合心理学部准教授。著書論文等：『日本の労働市場－経済学者の視点』、『最低賃金改革－日本の働き方をいかに変えるか』など）

心理学から得られた知見を経済学に活かす、いま注目の行動経済学。人々が強制的にではなく、より良い選択を自発的に取れるように手助けする方法を解き明かす「ナッジ理論」は実社会での実践が進む。気鋭の研究者があなたの仕事のヒントになる行動経済学の考え方をやさしく解説。

 8

月

27

日

気候危機の中、私たちは足元で何にどう取り組むのか

一原 雅子 氏（総合地球環境学研究所研究基盤国際センター研究員。著書論文等：『国が国民を気候変動の脅威から保護するための適切な措置を講じる法的義務の肯否』など）

気候危機の深刻化に伴い、温室効果ガス排出を抑制する「緩和策」に加えて、既に顕在化している深刻な影響に対処するための「適応策」の必要性も最近認識されつつある。この講義では、京都気候変動適応センターの取り組みを紹介し、私たちが日常生活の場で気候変動問題と向き合うにあたっての視点や視角について、共に考える機会を提供する。

 9

月

24

日

次世代に持続可能な社会を引き継ぐために～未来デザインの方法を学ぶ～

熊澤 輝一 氏（総合地球環境学研究所准教授。著書論文等：『サスティナビリティ・サイエンスを拓く―環境イノベーションに向けて―』、『市民参加と合意形成』など）

望ましい未来を実現していくため、今に生きる私たちは、その未来像を具体的にイメージし、そのために、いま何をしていくべきか。「フューチャーデザイン」という考え方や未来を起点として現在を振り返る手法を学んで、今ある自然や社会を持続可能な形で次世代へ引き継いでいく方策を考える。

10

月

22

日

勝又 壮太郎 氏（大阪大学大学院経済学研究科准教授。著書論文等：『競争を味方につけるマーケティング』、『メガマーケティングによる市場創造戦略：携帯音楽配信サービスの誕生』など）

11

月

26

日

「社会への投資」について考える

深尾 昌峰 氏（龍谷大学政策学部教授。きょうとNPOセンターや(公財)京都地域創造基金の設立に関わる。著書論文等：『社会的投資市場形成に向けたロードマップ』、「ローカル・ファイナンス概念と社会的投資」など）

SDGsやESG投資、社会的責任投資（SRI）、社会的インパクト投資（SIB）、ポジティブ・インパクト・ファイナンス（PIF）、社会的投資、社会への投資、CSRなど、良く似た言葉が飛び交い、正確な理解が難しい。これらの考え方の背景・要因は何か、私たちはどう向き合えばよいのか、この分野を拓いてきたフロントランナーが豊富な事例で解き明かす。

12

月

10

日

より良い仕事環境を創るための法や制度を考える

寺井 基博 氏（同志社大学社会学部准教授。著書論文等：『雇用関係の制度分析－職場を質的に科学する』、「働き方改革の実現に向けて―職場風土とどう向き合うか」など）　

働き方改革の進展、コロナ禍に伴う在宅勤務の普及、デジタル化、副業・兼業の解禁、単発労働の増加など、労働・雇用を取り巻く環境には様々な構造的変化が押し寄せている。私たちが安心して能力を発揮できるために、労働の法と制度はどのように対応していこうとしているのか、平易に解説。